FIFA は公式サイト上で「FIGC が下したライオラ氏らへの処分の対象を全世界に拡大する」と発表いたしました。この処分により、全世界のクラブが2019年夏の移籍市場で影響を受けることになるでしょう。
ミノ・ライオラ氏は5月8日付で FIGC （＝ イタリア・サッカー連盟）から「3ヶ月の職務停止処分」を下されました。ビジネスパートナーでミノ・ライオラ氏の甥にあたるビンチェンツォ・ライオラ氏も「2ヶ月の職務停止処分」を同日付で受けています。
ライオラ氏は自身のツイッターで「人種差別に消極的な FIGC を批判した自分に対する政治的な報復」と批判していますが、この主張には無理があります。
— Mino Raiola (@MinoRaiola) May 9, 2019
なぜなら、ビンチェンツォ氏は「FIGC の人種差別問題への対応を批判していない」からです。
ミノ・ライオラ氏はカリアリ戦で人種差別チャントを受けたケーン選手とマテュイディ選手を擁護し、FIGC の対応を批判しています。しかし、ビンチェンツォ氏は批判していませんし、挑発を行った疑いが持たれているケーン選手に対する調査結果はまだ出ていません。
したがって、このタイミングでビンチェンツォ氏にも処分が下されるのは「不自然」と言わざるを得ないでしょう。
「ビンチェンツォ・ライオラ氏を人種差別問題で処分するだけの正当な理由」が見当たらないからです。FIGC が “ミノ・ライオラ氏が主張する政治的な報復” をしていた場合、（特にビンチェンツォ・）ライオラ氏は「処分内容に対する不服申立て」を CAS （＝ スポーツ仲裁裁判所）にすれば、間違いなく勝てます。
しかも、移籍市場での正当な代理人業務を妨害されたことによる損害賠償も請求可能です。このような “合法的な報復行為”を匂わすことすらしていないのですから、移籍に関する問題で処分が下されたと見るべきでしょう。
ユベントスは「FIGC のライオラ氏に対する処分」による影響を受けていますので、FIFA が処分の対象を全世界に拡大したところで被る損害に変化はありません。
8月中旬に 2019/20 シーズンが開幕すると予想されます。イタリアはセリエＡの開幕前日に移籍市場が閉まるため、「8月上旬まで代理人業務が禁じられたライオラ氏の顧客を新戦力として序盤から計算することはできない」と言えるでしょう。
ユベントスのフロント陣がこの状況にどう対処するのかに注目です。
