UEFA は公式サイト上で2月8日に行われた年次総会で提出された規約変更案などが承認されたと発表いたしました。チェフェリン会長の2027年会長選での出馬が可能となったのですが、本人は不出馬を表明したと『スカイ・イタリア』が報じています。
チェフェリン会長が規約変更に拘った理由は「補欠選挙で選出された任期のカウント」にあります。
- 現行規則によるチェフェリン会長の任期：
- 2016年9月 〜 2019年
- 2020年 〜 2023年
- 2024年 〜 2027年（次回立候補の資格なし）
- 2024年2月8日に承認された新規則：
- 2016年9月 〜 2019年
→ 補欠選挙の扱いでノーカウント - 2020年 〜 2023年
- 2024年 〜 2027年（次回立候補の資格あり）
- 2028年 〜 2031年
- 2016年9月 〜 2019年
『UEFA の筆頭副会長が会長代行として任務に当たっていた期間』を「1期目」としてカウントされているのなら、規則変更で反発を招くことはなかったでしょう。
しかし、チェフェリン会長は「プラティニ前会長の辞任」によって行われた『補欠選挙』に立候補をして当選した経緯があります。
それを「ノーカウント」にする規則改正案を “自ら” 提出したのですから、UEFA の職務から抗議の辞任をしたボバン氏の株が上がるのは当たり前。チェフェリン会長が何を言っても「後の祭り」です。
当のチェフェリン会長は「2027年の会長選には立候補しない」と表明していますが、残り任期を穏やかに過ごすことは簡単ではないでしょう。
UEFA ネーションズリーグを発足させて過密日程を進行させた張本人ですし、スーパーリーグ推進派が損害賠償を求めて提訴する可能性が報じられているからです。
請求額は約30億ユーロ。算出の根拠は「初期投資に費やす予定の借り入れ資金の利率が2021年時点の 3% から現在では 6% にまで上昇したことによる差額分」とのこと。
当時は『ユベントスを含むスーパーリーグ推進派に懲戒処分を科す手続き』をしていたのですから、欧州司法裁判所の判決を受けた後に言い出した「スーパーリーグを発足したければ好きにすれば良い」は有効な弁明にはならないと思われます。
『EURO の出場国拡大』や『ネーションズリーグ発足』によって “サッカークラブの資産である所属選手” を使った金儲けに勤しんでいる UEFA の体質が自発的に変わることはないでしょう。ジリ貧にならないことを祈るばかりです。
