2024年に入ってからユベントスが「脱退」を表明した『欧州スーパーリーグ構想』に関する記事が『トゥット・スポルト』や『カルチョ・エ・ファイナンツァ』などに掲載されています。
そうした記事が増えた背景に言及しておくことにしましょう。
ユベントスは 2022/23 シーズン中に開催された株主総会で「欧州スーパーリーグからの脱退交渉の開始」を表明。そのことに加えて「2023/24 シーズンの UEFA 主催大会出場権の自主的な辞退」をし、UEFA と『FFP 違反に対する和解』を締結していました。
ところが、脱退交渉を開始してから1年経過しても脱退は完了せず。2023年12月下旬には「UEFA と FIFA が欧州スーパーリーグ構想を巡る訴訟で敗訴」しました。
このニュースを受けた株式市場ではユベントスの株が買われており、経営陣の判断基準が変わる可能性は十分にあるでしょう。
また、ユベントスが公式サイトで発表した『2023/24 シーズン前期の IR 資料』からは2023年12月31日時点で "European Super League Company" への投資をしたままであると確認できます。
“発足から間もない企業” は『出資者の裏切りによる乗っ取り』を防ぐ目的で「株主比率を簡単には変えれない仕組み」が施されていることは珍しくありません。これが脱退交渉が不調に終わった要因でしょう。
その結果、フェレーロ会長が2022年秋の株主総会で「脱退交渉を呼びかけた」と公言した時と同じ資本金（200万ユーロ）や株主比率（10%）がユベントスの決算資料で報告されているのです。
ユベントスは現経営陣の決断次第で『推進派』に戻ることは可能であり、これが「スーパーリーグ構想に向けて再び動き出すのでは？」とメディアが報じている理由です。
ただ、フェレーロ会長やスカナヴィーノ CEO の下で『欧州スーパーリーグ構想に関するユベントスとしての何らかの決断』が下されることはないでしょう。
彼らが親会社 Exor のエルカン会長から厳命されているのは『持続可能なクラブ運営体制の構築』であり、『スーパーリーグ発足に向けた準備』に対する優先度は低いからです。
現経営陣は『欧州スーパーリーグ構想』についての決断は「棚上げ」を選択するでしょう。専門外の領域を自ら積極的に触れる必要はありませんし、「株主の意向を最大限尊重する」との “逃げ” も打てるからです。
今後も煮え切らない対応が続くと予想されるため、メディアが報じる記事は「ユベントスが『欧州スーパーリーグ構想』に復帰するかも」との見立てが定期的に出される程度に留まると思われます。
