ユベントスが2026年夏の移籍市場で「選手売却による収益の確保」が必要なのは紛れもない事実ですが、選手売却を迫られている要因が2つ存在します。
それらは「要求内容と期日が異なる」ため、混ざらないように注意する必要があるでしょう。
2026/27 シーズンのチャンピオンズリーグ不出場による影響
まず1つ目は「2026/27 UEFA チャンピオンズリーグに出場できない」ことです。
この影響は「2026/27 シーズンのクラブ収入が約7000万ユーロほどの減少」に見舞われること。その対策は複数存在します。
- チャンピオンズリーグ経由の収入減への対応策
- 選手売却
- ユルディズを売却
- ブレメルが契約解除条項を行使
- 人件費の削減
- ヴラホヴィッチとの契約延長交渉を見合わせ
- 高給取り選手の貸し出し
- 親会社 Exor による（2026/27 シーズン中の）増資
- 選手売却
ここでのポイントは「2026年7月1日から翌2027年6月30日までの決算期間で大幅な減収に見舞われることへの対策が求められている」ということ。
期日は1年先であるため、クラブがそれほど慌てていないのです。
UEFA FFP 違反による影響
ユベントスが『喫緊の課題』として対応に当たっているのは「UEFA FFP 違反による厳罰回避」でしょう。こちらの期限は「2026年6月30日」で時間がないからです。
- ユベントスは「2022/23 から 2024/25 までの3シーズン間における FFP 違反」の調査通知を UEFA から受け取っている状態
- 制裁内容の発表は2026年夏
- 2025/26 シーズンの決算で「財務状況改善の実績」を示す必要あり
- パラティチ CFO 時代に「3年間の累計赤字6000万ユーロ」での和解条項を締結した過去があるため
“UEFA と過去に締結した和解条項を反故にする形で FFP 違反の調査通知を受けたクラブ” が「財務状況の改善に取り組んだ成果」を示せないのであれば、『UEFA 主催大会からの2シーズン追放』を下されても文句は言えません。
そのぐらいの規模の赤字決算を繰り返しているからです。
これを回避する有効策は「 “減価償却がほぼ終わっていて市場で一定の評価額が確立している選手” の売却」。だから、今月末までにカンビアーゾ選手やミレッティ選手などを売却して利益確定を試みる動きが盛んに報じられているのです。
「ユベントスが6月30日までにどのぐらいの売上高が必要なのか」は各メディアで見解が異なりますが、「少なくともイタリア人選手1人は売却せざるを得ない」との見立ては一致しています。
買い手市場でユベントスの売上作りに “協力” してくれるクラブが存在するのかに注目です。
