『スカイ・イタリア』によりますと、“イタリア国外から獲得した選手” が支払う所得税を軽減するための『成長令』の改正が上院で可決されたとのことです。適用対象に「年齢」と「年俸」が制約として加わったため、影響を受けるクラブが現れることでしょう。
『成長令』の主な規定と「法改正による変更点」は以下のとおりです。
- 『成長令』の内容
- 直近の2年間をイタリア国外で生活していた者を雇用した場合、対象者が支払う所得税率を引き下げ
- 『成長令』の改正点
- 税制優遇の対象は「20歳以上」とする
- 対象者が「年俸100万ユーロ超」を得ていること
狙いは「若手有望株の外国人選手が『経済性の理由』によって “イタリア人の若手有望株” よりもチャンスを与えられやすい現状を解消すること」でしょう。
“冨安選手を獲得したボローニャ” や “ヴラホビッチ選手を獲得したフィオレンティーナ” は『改正・成長令』の下では所得税軽減の恩恵を得られなくなります。この影響はほとんどのクラブに影響が出ることになると予想されます。
トップチームの年俸は「100万ユーロ超」が当たり前となっているユベントスは影響を受けにくいと思われるでしょう。しかし、Ｂチーム（= U-23）はかなりの影響を受けることになります。
これはＢチームが『フランスや中欧のクラブから20歳前後の選手』を『年俸100万ユーロを下回る水準』で集めているからです。
以前までは「直近の2シーズンをイタリア国外で過ごしていること」が唯一の条件でしたが、「年俸100万ユーロ超」の条件が加味されると若手有望株はほとんどの選手が弾かれてしまいます。
したがって、イタリア国外から外国人選手を引き抜く経済的な恩恵がクラブから消えることになるのです。「イタリア人の若手選手がセリエＡでプレーできていないこと」が問題視されていますから、問題を解消するための改正と言えるでしょう。
外国人選手を獲得する経済的な恩恵がクラブ側から1つ消えることが移籍市場にどのような影響を及ぼすことになるのかに注目です。
