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ユベントス、ポグバ売却で FIFA からの処分を受ける可能性あり

 アメリカの『ESPN』がポグバ選手のマンチェスター・ユナイテッド移籍による金銭の流れを調査していた FIFA が「ユナイテッド側には問題なく、代理人とユベントスが懲戒処分を受ける可能性がある」と報じています。

画像:ミーノ・ライオラ代理人(写真:右)
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 懲戒となる根拠ですが、ポグバ選手の代理人を務めるミーノ・ライオラ氏への報酬が FIFA の禁じる「第三者による選手保有を禁じる規則」に抵触している恐れがあるというものです。

 これは以下に示したグレーゾーンに該当するものをクロとして扱っていると思われます。

  1. セーフ
    • ユベントス:100%
  2. グレーゾーン:ポグバの取引(予想)
    • ユベントス:100%
    • 選手代理人(=ライオラ):手数料を得る
  3. アウト
    • ユベントス:70%
    • 選手代理人(=ライオラ):30%

 「クラブや選手以外の第三者による選手保有」が FIFA によって禁じられたのは2015年5月からです。ポグバ選手がユベントスでプレーするようになったのは 2012/13 シーズンからのこと。

 つまり、ユベントスとの初期契約が上記リストCに記載された内容(=ライオラ氏がポグバ選手の保有権を部分的に保持すること)は合法的に認められていたのです。

 

 しかし、2015年5月から『リストC』の形態は禁止となった訳ですが、ポグバ選手は2014年10月に契約を2019年まで延長しています。

 おそらく、この時に『リストC』から『リストB』の内容に変更されたのだと思われます。“グレーゾーン” と呼べる内容ですが、クロと判定される可能性は低いでしょう。

 FIFA が「第三者による選手保有」を禁じる前に締結されていたのであれば、その契約内容が有効となるからです。これは2014年10月に結ばれた契約の中に『リストC』の条項が入っていたとしても、問題ないことを意味しているのです。

 もし、FIFA が2014年10月に結ばれた契約の中で『リストB』または『リストC』の項目があることを理由に罰するなら、「法の不遡及」を崩すことになってしまうからです。

 

 ユベントスは「選手の保有権はユベントスが 100% 保有していた」という点を明確にすることでしょう。また、「選手との契約は2014年に締結されたものが退団時まで適応されていた」のであれば、FIFA が進める懲戒手続き自体がナンセンスであると主張する揺るぎようのない根拠となります。

 今回の問題は「選手代理人が移籍によって多額の報酬を手にしていること」です。

 そのため、代理人が移籍によって受け取ることができる限度額を設けない限り、同様の問題は起き続けることになると予想されます。

 「『移籍金の金額の 5%』か『400万ユーロ』のどちらか低い方の金額を代理人が受け取ることができる報酬の上限とする」というような形で制限をする必要があると思われます。FIFA がこのような規制を作り、代理人ビジネスに歯止めをかけるのかに注目です。